キットは実際に訓練を実施している現場の担当者が、訓練実施にかかるコストと手間を削減するために作りました

【標的型メール訓練は自社内製での実施が正解】本当に成果の上がる訓練は自らの手で実施することから

標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、Emotet拡散の新たな手口として2023年3月にIPAより注意喚起が出された、「500MBを超えるWordファイル」や「OneNoteのファイル」を用いた標的型メール訓練にも対応しています。

外注に頼ることなく、自前での標的型メール訓練の実施を可能にする
標的型攻撃メール対応訓練実施キットとは?

あなたが『標的型攻撃メール対応訓練実施キット』の名前を聞いたことがなかったとしても、「標的型攻撃」や「標的型メール」という言葉は、新聞・テレビ・インターネットなどで目にされているはずです。

2014年に日経BP社から出版された「すべてわかるセキュリティ大全」の第4章には「標的型攻撃訓練」で備えるとして、従業員を対象とした訓練実施に関する解説が掲載されました。今となっては、模擬の標的型メールを使った訓練はもはや当たり前のこととして、多くの企業において実施されており、セキュリティ対策に本気で取り組んでいる企業であれば、毎年実施するのが当然。と言われるまでに定着するまでになりました。

こうした訓練の実施は、専門の業者に委託しないと実施できないと思われがちですが、標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、専門の業者が実施している「標的型メール訓練サービス」で使われているような道具・手法を、今お使いのパソコンで使える形にして、わざわざ専門の業者に依頼しなくても、また、専門スキルを持った社員を雇用しなくても、誰もが手軽に標的型メール訓練を実施できるようにしたものです。

キットならではのポイントその1

自社の重要なメールアドレスを業者に開示しなくてイイ!
キットのポイントその1

訓練実施を業者に委託したり、業者が提供するシステムを使って訓練を実施するような方式では、自社の役員も含む従業員のメールアドレスを業者に開示しなければなりません。幾ら業者がセキュリティ対策をうたっていても、自社の役員も含むメールアドレスを外部に渡すことには抵抗があるもの。

その点、自社内製で訓練を実施する方式なら、業者にメールアドレスを開示することもなく、安心して訓練を実施することができます。

キットならではのポイントその2
委託したら何百万円も請求されるような高度な訓練も実施できる!
キットのポイントその2

より本物の標的型メールに近い、高度な訓練の実施を業者に委託しようものなら、びっくりするくらい高い費用を請求されるのが普通です。また、値段の安い業者を選択すると、実施できる訓練も限られたりして、帯に短し、たすきに長し。だったりするものです。

その点、キットはURLリンククリック型の訓練だけでなく、添付ファイルを使った訓練も10種類(Excel、PDF、Word、PowerPoint、iqy、JScript、VBScript、CSV、Dosバッチ)の拡張子のファイルを利用できるなど、業者に委託すると高くついてしまったり、対応できないと言われてしまうような訓練も、キットがあれば自社内製で実施することができます。

キットならではのポイントその3

全社だけでなく、特定の従業員だけを対象とした訓練も実施できる!
キットのポイントその3

業者に委託する形式の訓練では、特定の部署や特定の従業員だけを対象とした訓練、また、部署ごとに実施時期を分けるような訓練は請けてもらえないか、請けてもらえたとしてもコストが高くついてしまうことがほとんどです。

その点、キットは自社内製で実施する方式だから、誰を対象にするのも、また、いつ訓練を実施するのも自分次第。キットは実施回数単位での課金ではないから、全社を対象とした訓練実施はもちろん、部署単位や個人単位など、自由な時期に、自由な規模で訓練が実施できます。

業者レベルの訓練を、毎年一定の固定金額で実施し放題。
しかも、業者に自社の情報を開示しなくてもいい。
それでも業者に訓練実施を委託するメリットがありますか?

標的型メール訓練の実施についてもう悩まなくていい

キットは業者レベルの標的型メール訓練を、業者に頼ることなく、自分達の手で実施できるよう工夫されているから、非常に高いコストパフォーマンスで標的型メール訓練が実施できる。というのが大きな特徴です。これはとても重要なポイント。

フルカスタマイズの訓練サービスと比べても遜色のない訓練が実施できるのに、かかるコストは低額の訓練サービス以下を実現することから、訓練実施に大きな予算が割けないお客様はもちろんですが、グループ会社を幾つも抱える企業様や、様々なパターンで訓練を実施したいと考える企業様、また、顧客からの頼みで訓練実施の代行をしたいと考えているシステム開発会社様など、既に様々な業種にわたる多くの企業様、自治体様に、キットをご活用いただいています。

また、自社内製だと、訓練実施に関して相談できる人がいない。そんな悩みも、キットがあれば解決できます。キットは単にツールを提供するだけのものではありません。キットは御社の標的型メール訓練を成功させるためにあるものです。だから、キットをお持ちのユーザー様には、キットの使い方だけではなく、訓練実施に関する様々なご相談にも応じています。

いつでも専門家に気軽に質問ができるから、もう、標的型メール訓練の実施に関して悩まなくていい。そんな安心感が得られることも、キットを購入することで得られるベネフィットの一つです。

自社内製で標的型メール訓練?そんな面倒な事、
ウチの会社じゃできないよ!なんて思っていませんか?

標的型メール訓練を自社内製で実施することは無謀なことではありません。

もし、あなたが、自社内製で標的型メール訓練を自分達でやるなんて絶対に無理!と思っているとしたら、それは全くの思い込みで、まさに言葉通り、「食わず嫌い」というものです。

自社内製で標的型メール訓練を実施するなんて、うちの会社でできるわけがないと思っていて、どの業者に訓練を委託するのが良いか探しているところであるなら、ちょっと待ってください!

標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、誰もが「自分達にできるわけがない」と思っている標的型メール訓練を、「自分達でもできる!」に変える、標的型メール訓練実施のためのDIY(Do it yourself)ツールセットです。

実際、標的型攻撃メール対応訓練実施キットでは、恐らく、今あなたが実施できたらと考えている「URLリンククリック型の標的型メール訓練」の実施準備を、1時間とかからずに完了させる動画を公開しています。

キットがあれば、標的型メール訓練は自社内製で十分実施できる。それに気づいて頂けるからこそ、多くの企業様にキットを採用頂いています。

標的型メール訓練なんて1日もあれば、
あなたの会社でも自社内製で実施することができます

標的的型メール訓練を実施するには、

・専用のシステムが必要
・高度な技術者が居ないとできない

なんて思っていませんか?標的型メール訓練なんて実のところ、1日もあればあなたにもできてしまうようなものなんです。

難しい。そう思っていた標的型メール訓練が、自分でもあっさりとできてしまう。これが本当なら、予算をどうにかやりくりし、上司が納得する稟議書作りに頭を悩まし、どの業者に委託するのが良いかの選定に貴重な時間を使う。なんていう非生産的な事に時間を浪費するよりも、自分達の手で業者並みの訓練をサクッと実施して上司にドヤ顔する方が断然良い。そう思いませんか?

キットがあれば、予算や業者の都合などを気にしなくてよいから、担当者様は訓練の成果を上げることにフォーカスして取り組むことができます。このメリットこそ、キットが選ばれる理由の一つです。

標的型メール訓練を実施するのに専用のシステムなど不要です!
2万人を対象とした訓練でも、
使用したのは中古のWindows7パソコン1台だけでした

標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、技術者ではない、経営企画部や総務部の担当者でも、自分で標的型メール訓練が実施できるよう作られた、訓練実施のためのDIY(Do it yourself)ツールセット。

この商品のコンセプトは何と言っても、コストも手間もかけずに標的型メール訓練を実施できるようにすること。

何十万円、何百万円もの費用をかけて訓練を実施するとなれば、費用対効果がどうのとか、限られた予算の中でどうにか効果を出さないと。など、あれこれ考えないといけないですが、すぐにできて、かかるコストもほとんどかからないんだったら、

訓練をどんどん実施して、社内のセキュリティリテラシーレベルをぐんぐん上げる。なんていう、理想のPDCAサイクルが実現できますよね。

予算を気にして年に1回、訓練ができるかどうか?なんていうのと、予算を気にせずに自分でどんどん訓練を実施する。どちらが会社に有益な結果をもたらすか?なんて考えるまでもないですよね?

キットを使えば、たとえ、従業員が1万人を超えるような組織でもパソコン1台で訓練実施が可能。訓練実施のために大金を投じる必要なんてありません。

標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、標的型メール訓練の実施に積極的な大手企業様の要望がきっかけで生まれました

本ページでご紹介する『標的型攻撃メール対応訓練実施キット』は、「標的型メール訓練」の実施を、コストのかかる業者に委託するのでは無く、自社内製での訓練実施を実現すること、それも、誰にでも容易にできるようにすることにこだわって生み出された、大変ユニークな商品です。

DIY標的型メール訓練を、業者に頼らずに自社内製で実施している企業様も少なくありませんが、多くの場合、専任の技術者が必要だったり、実施に手間がかかっていたりするのが実状です。

標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、何年も前から自社内製での攻撃メール訓練実施に取り組み、何度も繰り返して訓練を実施をされている大手企業様が、

・手間をかけずに効率的に訓練を実施したい。ついでに言えば、できる限りコストを抑えたい。
・担当者の入れ替わりがあっても問題なく訓練が実施できるようにしたい。
・経営層への結果報告を時間をかけずに実施できるようにしたい。

と考えたことをきっかけに生まれました。

おかげさまで、キットは企業、自治体、大学など、既に800を超える組織でご利用を頂いておりますが、これもひとえに、実際に訓練を実施している担当者様の「もっとこうしたい!」という想いを叶えることを常に念頭において開発・販売を続けてきた商品だからこそ。であると思っています。

標的型攻撃メール対応訓練実施キットが生まれたストーリー

標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、2014年1月に販売を開始して以来、多くの企業様、自治体様からご評価を頂き、2020年1月で7年目となりました。

標的型メール訓練サービスを提供する業者は2015年、2016年の両年でかなりの数が増えましたが、自社内製での標的型メール訓練実施を可能にするツールやサービスを提供している会社は数えるほどしかありません。ましてや、オンプレミスでの訓練実施を可能にするだけでなく、自社内製での訓練実施を支援することも含めての対応を、リーズナブルなコストで提供している会社というのは、日本中探しても恐らく弊社だけ。という自信があります。実際、他社もあたって頂ければ、弊社がより細かいところで貴社のニーズに対応できることを実感頂けるものと思います。こうしたキットが何故生まれたのか?そのストーリーをPDFの小冊子でご紹介しています。

冊子の原型は今から2014年のキット販売開始当初に作られたものとなるため、作成者本人としては少し気恥ずかしい記述もありますが、お読み頂ければ、キットが生まれた理由、そしてキットが、自前で標的型メール訓練を実施している現場において実際に発生した課題を解決するために生まれた商品であることをご理解頂けるものと思います。

【この小冊子を読むとこんなことがわかります】

story

  1. 訓練で使用する模擬のマルウェアを作成する方法と、模擬のマルウェアを開いた人が誰か?を特定する仕組み
  2. 業者による訓練サービスを利用しなくとも、訓練の実施は自分達で行う方法があること
  3. 業者による訓練サービスを利用する際に抑えておきたい7つのポイント
  4. 「標的型攻撃メール対応訓練実施キット」がどのような想いで作られた商品であるのか?

キットがより多くの皆様にとって無くてはならない物となり、従業員のセキュリティリテラシー向上に欠かせない定番の商品となるようキットは常に改善を続けています。この冊子をお読み頂いて、キットを世に送り出した主旨にご賛同頂けましたら、大変嬉しく思います。

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